このページは各銘柄の最新情報が表示されております。

投資法人みらい (3476)

J-REIT銘柄情報

3476 投資法人みらい

総合商社の三井物産と2001年創業の不動産投資会社イデラキャピタルをスポンサーとする総合型J-REIT。取得対象としてオフィスや商業施設といった従来型の資産の他、取得後に収益性の向上を目指すコアプラスアセットや、インダストリアル不動産及び教育施設といったニュータイプアセットの取得も進めている。2016年12月上場後3回増資を行い、コロナ禍においてポートフォリオのディフェンシブ性を高める物件入替を実施した結果、現在の資産規模は1,539億円、用途別ではオフィス55%、商業施設19%、ホテル17%、その他9%とポートフォリオの拡大及び分散に注力した。旗艦物件は「川崎テックセンター」。また格付けについてはJCRから「A+」を取得している。現在はコロナ発生後に公表した「みらいリバイバルプラン」の完遂に向けて、ホテルのセットアップオフィスへのコンバージョン案件や、コアプラスアセット「ミ・ナーラ(奈良県)」の再リニューアルに注力している<2021年3月時点>

投資口情報2021/05/14時点
投資口価格47,550円 (+150円)
時価総額79,039.512百万円
分配金利回り5.30% (-0.02)
出来高10,564口
(括弧内は前日比)
ランキング2021/05/14時点
分配金利回り 4位
NAV倍率 14位
NOI利回り 54位
有利子負債比率 45位
時価総額(百万円) 48位

業績予想2021/03/16付「業績予想修正」
前期 当期 次期
期首 2020/11/01 2021/05/01 2021/11/01
期末 2021/04/30 2021/10/31 2022/04/30
営業収益 4,957百万円 5,154百万円
当期利益 2,027百万円 2,094百万円
1口分配金 1,220円 1,260円
投資口価格・利回り・出来高の推移2021/05/14時点
取得物件のポートフォリオ構成2021/04/30時点
物件取得額合計 1,536億円
物件数 34棟
用途別取得額比率 地域別取得額比率
銘柄リリース
2021/04/27    
資金の借入(金利決定)に関するお知らせ 
2021/04/23    
2021年4月期(第10期)投資主優待制度の実施に関するお知らせ(ホテル宿泊料金の割引) 
2021/04/23    
資金の借入に関するお知らせ 
2021/03/16    
2021年4月期及び2021年10月期の運用状況の予想及び分配予想の修正に関するお知らせ 
2021/03/16    
借入金の返済(期限前弁済)に関するお知らせ 
2021/03/16    
みらいリバイバルプランの進捗状況 -2021年3月16日付プレスリリース 補足説明資料- 
2021/03/16    
国内不動産信託受益権の取得に関するお知らせ(「カインズモール彦根(底地)」及び「マックスバリュ高取店(底地)」) 
2021/03/05    
変動賃料物件の運用状況についてのお知らせ(2020年11月~2021年1月) 
2021/03/05    
国内不動産信託受益権の譲渡に関するお知らせ(「ヒルコート東新宿」及び「日宝本町ビル」) 
2021/02/24    
資金の借入に関するお知らせ 
2021/02/05    
格付の見通し変更に関するお知らせ 
2021/01/29    
有価証券報告書の適正性に関する確認書 
2021/01/29    
オフィスコンバージョン工事の完了に関するお知らせ(BizMiiX淀屋橋) 
2021/01/29    
不動産投資信託証券に関する発行者等の運用体制に関する報告書 2021/01/29 
2021/01/25    
資金の借入に関するお知らせ 
2021/01/25    
~みらいリバイバルプラン~ ポートフォリオ再構築の進捗状況 -2021年1月25日付プレスリリース 補足説明資料- 
2021/01/25    
国内不動産の取得に関するお知らせ(「TCAビル」) 
2021/01/15    
運用報告書の適正性に関する確認書 
  • PR

  • PR

銘柄ランキング
* 当サイトはJ-REIT(不動産投資信託)の情報提供を目的としており、投資勧誘を目的としておりません。
* 当サイトの情報には万全を期しておりますがその内容を保証するものではなくまた予告なしに内容が変わる(変更・削除)することがあります。
* 当サイトの情報については、利用者の責任の下に行うこととし、当社はこれに係わる一切の責任を負うものではありません。
* 当サイトに記載されている情報の著作権は当社に帰属します。当該情報の無断での使用(転用・複製等)を禁じます。