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野村不動産マスターファンド投資法人 (3462)

J-REIT銘柄情報

3462 野村不動産マスターファンド投資法人

野村不動産をスポンサーとする総合型J-REIT。2015年10月に野村不動産オフィスファンド投資法人、野村不動産レジデンシャル投資法人、（旧）野村不動産マスターファンド投資法人が新設合併を行うことで誕生した。2016年9月にトップリート投資法人を吸収合併し、資産規模9,300億円となった。その後物件を入替えながらポートフォリオの質を改善。直近では2019年2月に増資を発表し、4月末時点の規模がJ-REIT全体で3つ目の1兆円銘柄となることが確定した。用途内訳は、オフィスが45%、住居が19％、商業施設と物流施設が17%ずつとなる構成。またJCRから「AA」、R&Iから「A+」、S&Pから「A」という高格付を取得しており、日本銀行が投資口6％以上を保有している銘柄の一つでもある。旗艦物件は「日本電気本社ビル」。＜2019年2月8日時点＞

投資口情報2021/03/05時点

投資口価格	161,600円 (-3,700円)
時価総額	761,976.32百万円
分配金利回り	4.07% (+0.09)
出来高	10,267口

（括弧内は前日比）

ランキング2021/03/05時点

分配金利回り	33位
NAV倍率	22位
NOI利回り	30位
有利子負債比率	24位
時価総額(百万円)	4位

業績予想2020/10/14付「決算短信」※1口分配金は利益超過分配金を含む

	前期	当期	次期
期首	2020/09/01	2021/03/01	2021/09/01
期末	2021/02/28	2021/08/31	2022/02/28
営業収益	38,347百万円	38,390百万円
当期利益	13,084百万円	12,881百万円
1口分配金	3,330円	3,288円

投資口価格・利回り・出来高の推移2021/03/05時点

取得物件のポートフォリオ構成2021/01/31時点

物件取得額合計	10,663億円
物件数	299棟

用途別取得額比率	地域別取得額比率

取得物件を見る

銘柄ニュース

2020/10/14: 野村不動産マスターファンド投資法人が第10期決算を発表、1口当たり実績分配金（利益超過分配金含む）は3,317円
2020/09/23: 野村不動産マスターファンド投資法人がLandport青梅Ⅱを取得
2020/04/14: 野村不動産マスターファンド投資法人が第9期決算を発表、1口当たり実績分配金（利益超過分配金含む）は3,279円
2019/12/05: 野村不動産マスターファンド投資法人が投資口の追加発行、PMO秋葉原北等9物件を取得
2019/10/15: 野村不動産マスターファンド投資法人が第8期決算を発表、1口当たり実績分配金（利益超過分配金含む）は3,209円

銘柄リリース

2021/03/05: 資産運用会社における役員及び重要な使用人の異動に関するお知らせ
2021/02/26: TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）に基づく情報開示に関するお知らせ
2021/02/25: コミットメントラインの契約期間の延長に関するお知らせ
2021/02/24: 資金の借入れ（金利決定）に関するお知らせ
2021/02/16: 賃貸借契約の締結に関するお知らせ（レッドプラネット沖縄那覇）
2021/02/15: 極度ローン契約の締結に関するお知らせ
2021/02/15: 資金の借入れに関するお知らせ
2021/01/08: テナントの異動に関するお知らせ（レッドプラネット沖縄那覇）

銘柄ランキング

価格騰落率	分配金利回り	NAV倍率
時価総額	資産規模	築年数
NOI利回り	含み損益率	年額分配金
ROE	有利子負債比率

銘柄ニュース

2021/03/05: 投資法人みらいがオフィスビル2物件を売却
2021/03/04: ジャパン・ホテル・リート投資法人がスポンサーグループを割当先とする第三者割当増資を発表
2021/02/26: トーセイ・リート投資法人が2物件を売却、業績予想を修正
2021/02/26: ケネディクス・オフィス投資法人がKDX本厚木ビルを売却
2021/02/25: ケネディクス商業リート投資法人が阪急オアシス枚方出口店を売却

What's New

2021/03/01: インフラファンド銘柄分析WEBセミナー（3月27日開催）申込受付開始
2021/02/26: マーケットコラム「J-REIT価格の回復は本物か？」
2021/02/12: J-REIT市況月次レポート　2021年1月
2021/01/29: マーケットコラム「J-REIT市場の行方を占う投資家の売買動向」
2021/01/15: マーケットコラム「本格的なJ-REIT価格回復とは言えない理由とは」

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